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2007. 05.01

最高裁の画期的な判決により、自明性に基づく特許の無効化が容易に

連邦巡回控訴裁判所の従来の 「教示・示唆・動機付け」テストはもはや自明性を立証する唯一の手段ではない

最高裁は、特許法に関する重大判決を下したが、同判決により、既存特許が過去の発明に酷似しているために無効とされるかに関し不透明さが増した。特許法では、ある発明が同分野の先行技術に照らして「自明」である場合、その発明者に特許が認められない。最高裁の判決は、特許法に基づき特許の自明性を立証するための連邦巡回控訴裁判所による従来のテストを否定した。2007年4月30日の判決で、最高裁は、連邦巡回控訴裁判所の「教示・示唆・動機付けテスト」は特許法および最高裁の判例と矛盾すると判示した。この結果、特許侵害訴訟に直面する企業にとっては、今後、米国特許商標局(「PTO」)が自明な特許に間違って特許を与えたという点を立証しやすくなる。さらに、PTOの審査官は、明らかに先行技術を修正しただけであるとして、今後、より多くの特許申請を却下すると考えられる。KSR International 対 Teleflex Inc.事件、米国最高裁、No. 04-1350(2007年4月30日)。

背景

特許法第103条は、「特許主題と先行技術の違いについて、発明時に、特許主題が全体として自明であったと考えられる」場合、特許は認められないと規定する。最高裁は40年以上も前のGraham 対 John Deere Co.事件において自明性の基準を示している(383 U.S. 1, 86 S. Ct. 684, 15 L. Ed. 2d 545 (1966年)。)自明性の決定に関係する4つの要素として、(1) 先行技術の範囲と内容、(2) 当業者の技術水準、(3) 請求の範囲に記載された発明と先行技術の教示の違い、および(4) 非自明性に関する客観的証拠(発明の商業上の成功等)を挙げている。自明性の法理の更なる展開については下級裁に委ねられた。

連邦巡回控訴裁判所は1982年の設立以来、全ての特許訴訟案件の控訴(および特許発行の可否に関するPTO決定についての控訴)を審理してきた。1983年からは、特許発明が同分野における先行する教示の明らかな組合せであるか否かについての判断原則を作り上げてきた。同裁判所の判例では、当業者が先行技術の内容を組み合わせて請求の範囲に記載された発明を達成することにつながる、明示的または暗示的な「教示、示唆または動機付け」がある必要があった。Orthopedic Equip. Co.対 United States事件、702 F.2d 1005(連邦巡回控訴裁判所1983年)実際には、教示・示唆・動機付けテストでは、しばしば、特許へ異議を申立てる者には先行技術自体の中に、複数の製品または特許からの着想を組み合わせるべきことが何等か示されていることを立証する必要があった。連邦巡回控訴裁判所は、後知恵によるバイアス(有用な発明も後からは自明とされることが多い)という自然な誘惑を防ぐためにこのテストが必要であると説明した。

最高裁のKSR判決の元となる判決は、自動車用の調節可能なガスペダルシステムについての事件における連邦巡回控訴裁判所の非公開決定であった。(Teleflex, Inc. 対 KSR Int'l. Co.事件、No. 04-1152 2005年 WL 23377)(連邦巡回控訴裁判所2005年1月6日)(非公開)。地裁は、略式判決により、特許請求は自明であり無効であるとしたが、連邦巡回控訴裁判所は、被告は、先行技術を組み合わせて請求の範囲に記載された調節可能なガスペダルが得られるという「特定の示唆」を立証していないとして地裁判決を破棄した。

最高裁判決

最高裁は連邦巡回控訴裁判所の自明性に関する判断を破棄した。Graham 対 John Deere Co.事件 383 U.S. 1(1966年)の主論を再度示し、Graham判決で示した「要素が103条に基づく判断を規定し続ける」と判示した。(Slip Op.2ページ。)こうして最高裁は「控訴裁判所の厳格なアプローチを退けた」。(同文献11ページ。)最高裁は、自らの自明性の判例は「連邦巡回控訴裁判所による『教示・示唆・動機付け』テストの適用方法とは矛盾する幅広く柔軟なアプローチを示す。」(同文献)と説明した。Graham判決における「均一性と明瞭性」の必要性は、Hotchkiss 対 Greenwood事件(52 U.S. 248 (1851年))判決の「機能的アプローチ」を排除しなかった。(同文献。)「そのため、Graham判決は幅広い判断方法を設定し、裁判所が適切な場合には有益と思われる二次的考察を行なうよう促した。」(同文献。)

最高裁は、連邦議会による103条の制定と最高裁のGraham判決のいずれも、「先行技術の中にある要素の組合せに基づく特許を認定する際に払うべき注意に関する最高裁の過去の判決と矛盾しない」(Slip. Op.11ページ)とし、半世紀以上もの間、「各々の機能を変化させることなく既知の構成要素を単に組み合わせた」だけの発明が公有財産から知識を引き出していると説明した。(同文献12ページ(Great Atlantic & Pacific Tea Co. 対 Supermarket Equipment Corp.事件 340 U.S. 147, 152 (1950年)を引用)。)Graham判決における自明性テストは、予期される結果しか生じない組合せに特許を与えることを回避するためのものである。

最高裁は、また、Graham判決以降の同裁判決では、最高裁の考えが的確に適用されているとし、次のとおり述べた。(Slip Op.12-13ページ(United States 対 Adams事件 383 U.S. 39 (1966年)、Anderson's-Black Rock, Inc. 対 Pavement Salvage Co.事件 396 U.S. 57 (1969年)、およびSakraida対AG Pro, Inc.事件 425 U.S. 273 (1976年)を引用。)

ある活動分野においてある技術が使用可能な場合、デザイン上の誘因やその他の市場要因により、同分野または異分野での変更使用を誘発する。当業者が予測可能な変更使用を行なう場合、その特許性は103条により除外される可能性が高い。同様に、ある機器を改良する目的で、ある技術が使用され、それと同様の方法で類似の機器の改良が行われるだろうと当業者が認める場合、その実際の適用が当業者の技術を超えるものでない限りこの技術の使用は自明である。

(Slip Op.13ページ。)裁判所は103条を適用するに当たり、改良が「既存の機能に照らして、先行技術の要素の予測可能な使用を超えたものである」か否かを問う必要があるとした。(同文献。)

最高裁は、場合によっては、「請求の範囲に記載された主題が周知の一要素と別の一要素とを単に置換しただけではなく、または改良できる状態の先行技術に周知の技術を単に応用しただけではない可能性があるため」、これらの原則の適用が困難であることを認めた。(Slip Op.13-14ページ。)最高裁は、「問題の特許について、請求する方法で周知の要素を組み合わせる明白な理由の存否を判断するため、多くの場合、裁判所は、複数の特許の相互に関連する教示、製品デザイン業界に周知または市場に存在する需要の影響、および当業者が有する背景知識を検討する必要がある」と説明している。(同文献14ページ。)下級裁判所は、「当業者が利用すると思われる推論や創造的手段を考慮しなければならないため、申し立てられた請求の特定の主題に向けた正確な教示を究明する必要はない」ものの、このような分析を明確に行うべきである。(同文献。)

最高裁は、連邦巡回控訴裁判所が自明性の判断に関し狭い考え方を用いた点で判断を誤ったとし、特許権者が解決しようとしている問題のみを検討するという間違いを犯し、そのため、特許権者が提起する問題が、特許の主題が提起する多くの問題の一つにすぎない可能性があることを看過したと判断した。また、連邦巡回控訴裁判所は「よく知られた事物にはその主要目的を超えた自明の用途がある可能性があり、多くの場合、当業者はパズルの一片のように複数の特許の教示を組み合わせることができる」点を認識していなかった。(Slip. Op16-17ページ。)同様に、最高裁は、連邦巡回控訴裁判所が、「各要素を組み合わを『試行することは自明』であることを証明するだけでは特許請求が自明であることの証明とはなりえない」と結論付けたことは誤りであったと判断した。(同文献17ページ(引用省略)。)「デザイン上の必要性や市場の圧力があり、確認された予測可能な解決方法の数が限られている場合、当業者は自らの技術的知識の範囲内での周知の選択肢を当然に追求する。これが予想どおり成功した場合、それは発明による成果ではなく、通常の技術と常識による成果である可能性がある。」(同文献。)最後に、最高裁は、後知恵のバイアスの危険性を認めたものの、「事実認定者が常識に依拠することを否定する厳格な予防規則は、判例法上必要ではなく、また、矛盾している」とした。(同文献。)これらの原則を適用し、最高裁は、異議を申し立てられた特許は自明であるため無効であると結論付けた。

判決の意義

最高裁が連邦巡回控訴裁判所の自明性テストを否定し、下級裁判所に対し特許請求の範囲が自明であるか否かを判断する際に常識を使うよう命じたことは、少なくとも3つの重要な影響を与える可能性がある。第一に、KSR判決により、PTOは審査手続中に、異議申し立てを受けた特許の請求範囲を無効として拒絶しやすくなり、特許出願者は、控訴においても含め、PTOの拒絶を覆すことが難しくなるだろう。第二に、特許保有者の競合相手らが再審査手続(特許成立後に特許の有効性をPTOが再検討する手続)を開始しやすくなるだろう。第三に、特許侵害訴訟における被告人が特許の有効性に異議を申し立てやすくなるだろう。また、最後二つの項目により、現在発行されている特許は、これまで以上に異議申し立てを受けやすくなるため、その特許価値が疑問視される可能性がある。これらの各問題の詳細を以下に検討する。

特許侵害訴訟の被告にとって、KSR判決は、(多くの場合がそうであるように)請求の範囲に記載されている発明が既知の要素の組み合わせである場合特に、特許の請求の範囲が自明であることの証明責任を軽減する。特許が自明であると証明する上で、先行技術要素の組合せであると具体的に指摘する必要はなくなった。例えば、特許の異議申立人は、以下のような陪審説示を得られなくなる。

自明であるとの結論を得るためには、請求の範囲に記載されている発明の参考文献の教示を修正する示唆または動機付けの証明があることが重要である。この示唆または動機付けは、先行技術に関する参考文献自体、当業者の知識、または解決すべき問題の性質から導き出される場合がある。

米国知的財産権法協会(AIPLA)標準陪審説示7.5 (2005年)。これに代わり、陪審員は、特許法の条文自体への説示を受け、また、条文を適用する際にGraham判決4要素を考慮すべきであると伝えられるが、4要素をどのように適用するかについて特別な説示を受けなくなる。

KSR判決は、特許侵害訴訟における略式判決の決定に関し大きな影響を与えるだろう。特許権者は、以前は、非自明性の即決判決を得るために「教示、示唆または動機付け」テストに依拠することができた。KSR判決後、特許権者が非自明性の略式判決を得るのは相当に難しくなると思われる。

一方、特許侵害訴訟の被告にとって、特許が自明であるという略式判決を得やすくなる可能性がある。最高裁は、自明性は法的な問題であるため、たとえ自明性について専門家の意見が一致していなくても、裁判所が特許の自明性を判断できると強調した。

(自明性の問題)に関する略式判決を考慮する際地方裁判所は、事実に関する争いを解決し、または未解決のままとする専門家の宣誓証書を考慮することができ、また、考慮すべきである。しかし、これで終わりではない。自明性という究極的な問題は、法的判断である。本件のように先行技術の内容、特許請求の範囲、当業者の基準について大きな争いがなく、これらの要素に照らして請求の自明性が明らかな場合には略式判決が適切である。

(Slip Op.23ページ(引用省略)。)つまり、最高裁は、第一審では、争いのない場合が多い要素(先行技術の内容、特許請求の範囲、当業者の基準)に基づいて自ら自明性の判断を下すべきであると強調した。請求が自明であることが「明白」である場合、裁判所は、特許権者に不利な略式判決を下すべきである。したがって、専門家の意見陳述は、これらの要素を扱う上で有用であるかもしれないが、専門家が特許請求が非自明である(または自明である)という最終的な意見を述べたとしても、あまり重要視されない。実際、KSR判決において、最高裁は、特許権者から提出された専門家の意見陳述にもかかわらず、さらなる審議のための差戻しを行なわず、当該特許が自明であると自ら判断した。

特許を求める発明者にとっては、KSR判決の結果、PTOを滑りぬけるのが厳しくなる可能性がある。PTOの手続規則では、以前は、出願者には、先行文献を組合せるという特定の教示、示唆または動機付けが先行技術には欠けていると指摘することにより、PTOの自明性に基づく拒絶を覆すこともできた。MPEP§2143.01参照。PTOは、KSR判決にかんがみ、審査官に組合せに関する具体的な教義、示唆または動機がなくても自明性に基づく拒絶を行なうことを認める方向で手続規則を変更することが予想される。審査官は、幅広いGraham 4要素に基づき、審査中の特許請求の自明性について自明性に関する自らの感覚をより自由に用いることができるようになるだろう。

PTOが競合者に誤って特許を与えたと考える者にとって、KSR判決は、PTOが過ちを犯したとPTOに説得できる可能性を高くする。PTOの再審査手続(35 U.S.C. §§ 301-319参照)上、いかなる者でも、先行文献および先行特許に基づき、ある特許が無効であるとして再審査するようPTOに申請できる。再審査請求に成功するためには、「特許性に関する実質的に新規な疑問」があることを再審査請求書の中で示さなければならない。したがって、再審査は、通常、最初の審査で検討されなかった文献または特許に基づく主張に限られてきた。KSR判決後は、実際に審査された技術に基づき、再審査請求が行われることが予想されるが、そのような再審査請求では、PTOが特許性に関する誤った基準に基づいて特許を発行したと主張ことが予想される。このような主張は、審理において、特許権者が教示、示唆または動機付けを欠くとして、自明性に基づく拒絶を乗り越えた場合には、特に効力を有すると思われる。

KSR判決は、ライフサイエンス関連の発明よりも電気・機械関連の発明について、より大きな影響を及ぼすと考えられる。例えば、最高裁は、「デザイン上の必要性や市場の圧力があり、確認された予測可能な解決方法の数が限られている場合、当業者は自らの技術的知識の範囲内での周知の選択肢を当然に追求する。」とした。(Slip. Op.17ページ(斜体強調は筆者による)。)裁判所は、長年、ライフサイエンス関連の発明が他の分野と比べて予測可能性が低いという認識を有しているので、このような発明が今回の基準を満たすのは難しいかもしれない。最高裁は、また、過去の自らの判例に触れる際に予測できない結果が非自明性を立証する可能性として次の点を指摘した。「構成要素を一緒にすると、予期せずして実を結ぶ形で機能したという事実は、[特許が]当業者にとって自明ではなかったという結論を裏付けた。」(同文献12ページ。)

KSR判決は、最高裁の特許訴訟における近年の流れを受けたものである。最高裁はより頻繁に特許訴訟を扱うようになっており、連邦巡回控訴裁判所の判決を破棄し特許権に制限を与えることが多い。例えば、MedImmune対Genentech事件判決(2007年)では、最高裁は特許ライセンシーが特許の有効性を争うための確認判決を求める前にライセンス契約に違反していることを要求する一連の連邦巡回控訴裁判所の判断を否定した。最高裁は、この判決により、特許ライセンシーが差止命令または損害賠償のリスクを冒さずに特許の有効性を争うことを容易にした。eBay対MercExchange事件判決(2007年)では、最高裁は通常、特許侵害が認定された後、終局差止命令が出されるべきとする連邦巡回控訴裁判所の長年の判断を否定した。その代わりに、差止命令を出すか否かは伝統的な衡平法上の要因によって決定すべきであるとした。同様に、Festo判決では均等論に関する連邦巡回控訴裁判所の判例を破棄し、特許請求の文言上の範囲外である製品に対する特許侵害を主張する際に、特許権者によるこの法理の使用に制限を加えた。

これらの各判決において、最高裁は、特許権について連邦巡回控訴裁判所よりも限定的な見解をとっている。KSR判決はこの流れを受けたものであり、最高裁は、特許法の世界で25年以上も定着していた法理を変更することになるにもかかわらず、あえて特許権者に不利な判決を下した。KSR判決により、発明者が特許の保護を受けることは難しくなり、また、特許侵害の被告が特許に対し異議を申し立てた場合に申立てが成功する可能性が高くなるだろう。

* * *

注: モリソン・フォースターは、KSR事件の最高裁審理に関し、被申立人Teleflex, Inc.他を支持する意見書を提出した法定助言者のBiotechnology Industry Organizationを代理した。


Supreme Court Issues Groundbreaking Ruling Making It Easier to Invalidate Patents as Obvious

Longstanding Federal Circuit "Teaching-Suggestion-Motivation" Test No Longer the Exclusive Way to Show Obviousness

The Supreme Court issued a major new decision on patent law, creating uncertainty about whether existing patents might be invalidated as too similar to previous inventions. Under the patent statute, an inventor cannot obtain a patent if the invention is "obvious" in light of prior work in the field. The Supreme Court decision rejected a longstanding Federal Circuit test for demonstrating that a patent is obvious under that statute. In a decision issued on April 30, 2007, the Supreme Court held that the Federal Circuit's "teaching-suggestion-motivation" test conflicted with the patent statute and the Supreme Court's precedents. As a result, businesses facing a patent infringement suit will have an easier time demonstrating that the Patent and Trademark Office ("PTO") mistakenly issued a patent for an obvious invention. In addition, examiners in the PTO will likely reject more applications as mere obvious variations on prior technology. KSR International v. Teleflex Inc., U.S. Supreme Court No. 04-1350 (April 30, 2007).

Background

Section 103 of the patent statute provides that a patent cannot be obtained "if the differences between the subject matter sought to be patented and the prior art are such that the subject matter as a whole would have been obvious at the time the invention was made." The Supreme Court considered the standard for obviousness more than 40 years ago, in the case of Graham v. John Deere Co., 383 U.S. 1, 86 S. Ct. 684, 15 L. Ed. 2d 545 (1966). There the Supreme Court described four factors that are relevant to a determination of obviousness: (1) the scope and content of the prior art; (2) the skill level of a person of ordinary skill in the art; (3) the differences between the claimed invention and the prior art's teachings; and (4) any objective indications of nonobviousness, such as the commercial success of the invention. The Supreme Court left it to the lower courts to develop the obviousness doctrine further.

The Federal Circuit has heard all appeals from patent cases (as well as appeals of decisions by the PTO whether to issue a patent) since the court was formed in 1982. Beginning in 1983, the Federal Circuit developed a doctrine for determining whether a patented invention was an obvious combination of prior teachings in the field. Under Federal Circuit precedent, there needed to be an explicit or implicit "teaching, suggestion, or motivation" that would lead a person of ordinary skill in the art to combine the prior art references to achieve the claimed invention. Orthopedic Equip. Co. v. United States, 702 F.2d 1005 (Fed. Cir. 1983). In practice, the teaching-suggestion-motivation test often required that one challenging the patent find in the prior art itself some indication that the ideas from two articles or patents should be combined. The Federal Circuit explained that the teaching-suggestion-motivation test was needed to combat the natural temptation of hindsight bias: many useful inventions seem obvious after the fact.

The underlying decision in the KSR case was an unpublished Federal Circuit decision in a case about an adjustable gas pedal system for an automobile. Teleflex, Inc. v. KSR Int'l. Co., No. 04-1152, 2005 WL 23377 (Fed. Cir. Jan. 6, 2005) (unpublished). The district court held on summary judgment that the patent claims were obvious and invalid. The Federal Circuit reversed, finding that the defendant had not demonstrated a "specific suggestion" to combine the prior art to arrive at the claimed adjustable gas pedal.

The Supreme Court's Decision

The Supreme Court reversed the Federal Circuit's ruling on obviousness. The Court reiterated its holding in Graham v. John Deere Co., 383 U.S. 1 (1966), and held that the Graham "factors continue to define the inquiry that controls" under § 103. (Slip Op. at 2.) The Court thus "reject[ed] the rigid approach of the Court of Appeals." (Id. at 11.) The Court explained that its prior obviousness precedents have "set forth an expansive and flexible approach inconsistent with the way the Court of Appeals applied its [teaching-suggestion-motivation] test." (Id.) The need for "uniformity and definiteness" in Graham did not obviate the "functional approach" set forth in Hotchkiss v. Greenwood, 52 U.S. 248 (1851). (Id.) "To this end, Graham set forth a broad inquiry and invited courts, where appropriate, to look at any secondary considerations that would prove instructive." (Id.)

The Court noted that neither Congress's enactment of § 103 nor the Court's Graham decision "disturbed this Court's earlier instructions concerning the need for caution in granting a patent based on the combination of elements found in the prior art." (Slip. Op. at 11.) The Court explained that for over half a century a combination patent that only "unites old elements with no change in their respective functions" withdraws knowledge from the public domain. (Id. at 12 (quoting Great Atlantic & Pacific Tea Co. v. Supermarket Equipment Corp., 340 U.S. 147, 152 (1950)).) The obviousness test under Graham is designed to prevent the patenting of combinations that are likely to yield no more than predictable results.

The Court noted that its decisions following Graham illustrate the proper application of the Court's doctrine. (Slip Op. at 12-13 (citing United States v. Adams, 383 U.S. 39 (1966); Anderson's-Black Rock, Inc. v. Pavement Salvage Co., 396 U.S. 57 (1969); Sakraida v. AG Pro, Inc., 425 U.S. 273 (1976)).)

When a work is available in one field of endeavor, design incentives and other market forces can prompt variations of it, either in the same field or a different one. If a person of ordinary skill can implement a predictable variation, §103 likely bars its patentability. For the same reason, if a technique has been used to improve one device, and a person of ordinary skill in the art would recognize that it would improve similar devices in the same way, using the technique is obvious unless its actual application is beyond his or her skill.

(Slip Op. at 13.) A court applying § 103 must ask whether the improvements are "more than the predictable use of prior art elements according to their established functions." (Id.)

The Court conceded that application of these principles may be difficult in some cases "because the claimed subject matter may involve more than the simple substitution of one known element for another or the mere application of a known technique to a piece of prior art ready for the improvement." (Slip Op. at 13-14.) The Court explained that "[o]ften, it will be necessary for a court to look to interrelated teachings of multiple patents; the effects of demands known to the design community or present in the marketplace; and the background knowledge possessed by a person having ordinary skill in the art, all in order to determine whether there was an apparent reason to combine the known elements in the fashion claimed by the patent at issue." (Id. at 14.) Lower courts should make this analysis explicit, although courts "need not seek out precise teachings directed to the specific subject matter of the challenged claim, for a court may take account of the inferences and creative steps that a person of ordinary skill in the art would employ." (Id.)

The Court concluded that the Federal Circuit erred in using a narrow conception of the obviousness inquiry. Thus, the Court held that the court of appeals erred by only looking to the problem the patentee was trying to solve, and, in so doing, overlooked that the problem addressed by the patentee may be only one of many addressed by the patent's subject matter. Moreover, the court of appeals failed to recognize "that familiar items may have obvious uses beyond their primary purposes, and in many cases a person of ordinary skill will be able to fit the teachings of multiple patents together like pieces of a puzzle." (Slip. Op at 16-17.) Likewise, the court held that the Federal Circuit erred by concluding that "a patent claim cannot be proved obvious merely by showing that the combination of elements was 'obvious to try.'" (Id. at 17 (citation omitted).) When there is a "design need or market pressure and there are a finite number of identified, predictable solutions, a person of ordinary skill has good reason to pursue the known options within his or her technical grasp. If this leads to the anticipated success, it is likely the product not of innovation but of ordinary skill and common sense." (Id.) Finally, the Court acknowledged the dangers of hindsight bias, but held that "[r]igid preventative rules that deny factfinders recourse to common sense, however, are neither necessary under our case law nor consistent with it." (Id.) Applying these principles, the Court concluded that the challenged patent was invalid as obvious.

Significance of the Decision

The Supreme Court's rejection of the Federal Circuit's obviousness test, and its direction to the lower courts to apply common sense to determine whether patent claims are obvious, will likely have significant impact in at least three ways. First, KSR should make it easier for the PTO to reject proposed patent claims as invalid during prosecution, and harder for the patent applicant to overcome such rejections, including on appeal. Second, it will likely make it easier for competitors of patentholders to initiate and win reexamination proceedings - proceedings in which the PTO takes a second look at the validity of a patent post-issuance. Third, the decision should make it easier for defendants in patent infringement lawsuits to challenge patent validity. These last two issues also could call into question the value of currently issued patents, as they may be more vulnerable to challenge than previously. Each of these issues is discussed below in more detail.

For those accused of infringing a patent, the KSR decision will lessen the burden for showing that a patent claim is obvious, particularly where (as often occurs) the claimed invention is a combination of previously known elements. A specific suggestion that the prior art elements should be combined will no longer be required in order to demonstrate that the patent is obvious. For example, one challenging a patent will no longer be faced with a jury instruction of the following type:

Importantly, there must be a showing of suggestion or motivation to modify the teachings of the reference to the claimed invention in order to support an obviousness conclusion. This suggestion or motivation to modify the teachings of that reference to the claimed invention may be derived from the prior art reference itself, from the knowledge of one of ordinary skill in the art, or from the nature of the problem to be solved.

AIPLA Model Jury Instruction 7.5 (2005). Instead, juries are likely to be instructed on the statute itself and told that they should take the four Graham factors into consideration when deciding whether the statute applies, without being given any specific guidance as to how to apply the factors.

The KSR decision will likely have a large impact on summary judgment decisions in patent infringement litigation. In the past, patent holders could rely on the "teaching, suggestion, or motivation" test to obtain summary adjudication of non-obviousness. Patent holders will likely find it much more difficult to obtain summary judgment of non-obviousness after KSR.

Those accused of infringing a patent, by contrast, may have a much easier time obtaining summary a judgment that the patent is obvious. The Supreme Court emphasized that obviousness is a legal question, and a court can find a patent obvious even where the expert testimony on the subject is in dispute:

In considering summary judgment on [the question of obviousness] the district court can and should take into account expert testimony, which may resolve or keep open certain questions of fact. This is not the end of the issue, however. The ultimate question of obviousness is a legal determination. Where, as here, the content of the prior art, the scope of the patent claim, and the level of ordinary skill in the art are not in material dispute, and the obviousness of the claim is apparent in light of these factors, summary judgment is appropriate.

(Slip Op. at 23 (citation omitted).) Thus, the Court emphasized that the trial court should make its own determination of obviousness, based on factors that will frequently be undisputed (the content of the prior art, the scope of the patent claim, and the level of ordinary skill in the art). Where it is "apparent" that the claim is obvious, the court should grant summary judgment against the patent holder. Thus, although an expert declaration may be useful in addressing these underlying factors, an expert who offers the ultimate opinion that the patent claim is non-obvious (or obvious) will be given little weight. Indeed, in KSR the Supreme Court determined on its own that the patent was obvious, without remanding for further proceedings, despite an expert declaration submitted by the patentee to the contrary.

Inventors seeking a patent may find it tougher sledding in the PTO as a result of the KSR decision. Applicants previously had some success overcoming obviousness rejections by pointing out that the prior art lacked any specific teaching, suggestion, or motivation to combine prior art references. See MPEP § 2143.01. The PTO can be expected to change its procedures in light of KSR to permit examiners to issue obviousness rejections even where there is no specific teaching, suggestion, or motivation to combine. Examiners will likely therefore feel more free to use their own sense of the obviousness of a particular patent claim, in light of the broad Graham factors.

For those who believe that the PTO erroneously issued a patent to a competitor, the KSR decision increases the likelihood of convincing the PTO that it made a mistake. Under the PTO procedure for reexamination (see 35 U.S.C. § § 301-319), anyone can ask the PTO to reconsider whether a patent is invalid based on prior art publications and patents. To be successful, a reexamination request must demonstrate that there is a "substantial new question of patentability." Thus, reexamination has generally been limited to arguments based on publications or patents that were not considered in the original prosecution. After KSR, we can expect to see requests for reexamination based on art that was in fact considered, but contending that the PTO issued the patent based on the wrong standard for patentability. Such arguments will have particular force where during prosecution the patentee overcame an obviousness rejection by arguing that there was no teaching, suggestion, or motivation.

The KSR decision may have a greater impact on mechanical and electrical inventions than in life science inventions. For example, the Court held that "[w]hen there is a design need or market pressure to solve a problem and there are a finite number of identified, predictable solutions, a person of ordinary skill has good reason to pursue the known options within his or her technical grasp." (Slip. Op. at 17 (emphasis added)) The courts have long recognized that life sciences inventions are less predictable than in other areas, which may make it more difficult to meet this standard. The Court also noted, in its discussion of its one of its prior decisions, the potential for unpredictable results to demonstrate non-obviousness: "The fact that the elements worked together in an unexpected and fruitful manner supported the conclusion that [the patent] was not obvious to those of skill in the art." (Id. at 12.)

The KSR decision continues the recent trend of Supreme Court patent cases. The Court has taken patent cases with increasing frequency, often reversing the Federal Circuit and limiting patent rights. For example, in the MedImmune v. Genentech case (2007), the Court rejected a line of Federal Circuit cases requiring a patent licensee to breach the license agreement before it could invoke declaratory judgment jurisdiction to challenge the validity of the patent. As a result, the Supreme Court made it easier for patent licensees to challenge the validity of the patent without risking the possibility of an injunction or damages. In eBay v. MercExchange (2007), the Court overruled a long line of Federal Circuit cases holding that a permanent injunction should ordinarily issue after a finding of patent infringement. Instead, the Court held that traditional equitable factors should determine whether an injunction should issue. The Supreme Court's Festo opinions similarly reversed Federal Circuit case law on the doctrine of equivalents, limiting the ability of patent holders to use the doctrine to assert infringement over products not covered by the literal scope of patent claims.

In each of these cases, the Supreme Court took a more limited view of patent rights than the Federal Circuit. The decision in KSR continues this trend, as the Court was willing to find against the patent holder even though it meant altering doctrine that had become firmly rooted in the patent law community over more than 25 years. KSR is likely to make it harder for inventors to obtain patent coverage, and easier for those accused of infringing patents to mount a successful challenge.

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Note: Morrison & Foerster represented amicus curiae Biotechnology Industry Organization in the KSR case, who filed a brief in support of respondents Teleflex, Inc., et al.

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